心地よい未来のために
始めよう、SDGs
vol.14
- 13 気候変動に具体的な対策を -
持続可能な開発目標であるSDGs（Sustainable Development Goals）は、
国連サミットで決まった新たな国際目標。貧困、飢餓、健康、教育、エネルギー、まちづくりなど
17のゴールと169のターゲットからなり、
地球上の「誰一人取り残さない」ことを誓っています。
日本でも国や地方自治体、企業でさまざまな取り組みが始まっています。
ここでは各テーマと、特徴ある事例をご紹介。
該当する企業の取り組みに賛同したり、商品を購入したりすることで、
あなたもSDGSの活動に協力できます。
今回は、13番目のテーマ「気候変動に具体的な対策を」についてお伝えします。
日本は二酸化炭素の排出は
世界で５番目
夏の暑さやゲリラ豪雨を
変えるのは私たち⁉
最近の夏は、体温に近いほどの気温になる日が少なくありません。東京では夜間の最低気温が25度以上になる熱帯夜や最高気温が30度以上になる真夏日、35度以上の猛暑日が右肩上がりで増えているといいます。主要都市では平均気温も増加傾向にあるという報告もあります。全国地球温暖化防止活動推進センターが公表している1950年から2100年までの温暖化予測では、2081年～2100年の気温は、なんと最大4.8℃も上昇。恐ろしいようです。
気温だけでなく、降水量などが変化することを気候変動といいます。台風、ゲリラ豪雨、大洪水、干ばつなどもその表れです。
原因と言われているのが、地球温暖化。私たちの暮らしが便利に、経済活動が活発になればなるほど温室効果ガス（主に二酸化炭素）が多く排出され、それが地球温暖化を引き起こすと言われています。温室効果ガスを減らすことが、気候変動を食い止めることにつながります。
世界の中で二酸化炭素の排出が多い国を見ると、日本は5番目（※）。世界の二酸化炭素の排出量の3.5％を日本が占めており、そのうちの14.6％が家庭部門から出ています。とすれば、私たちが日々の暮らしを少し意識すれば温暖化のスピードを緩められるはずです。
具体的には、近いところに行くときは自転車を使ったり、歩いたり、移動は公共交通機関を頼ったり。ムダな電気を使わない、使い捨てになるものではなく、リユースやリサイクルを心がけるなども、意識すれば比較的容易に取り組めます。太陽光発電を導入したり、省エネ性の高い電化製品に買い替えたりすることも検討できると、さらに効果があがりそうです。
日々の暮らしや選択に疑問を持つことで、具体的な対策が次々と浮かんでくるのではないでしょうか。
※International Energy Agency (IEA) - CO2 Emissions from Fuel Combustion Highlights (2020 Edition)
目標13 気候変動に具体的な対策を 詳細はこちら
佐川急便株式会社の
取り組み
～環境対応車、台車や自転車
モータブルシフトで
二酸化炭素排出を抑制～
佐川急便株式会社（本社：京都府京都市）は、爽やかな横縞のユニフォームと愛嬌のある飛脚のマークで知られる宅配事業を中心とした総合物流企業です。
同社は、持続可能な社会の実現に向けて「環境理念・環境方針」を掲げ、事業を通じた二酸化炭素排出量削減や3R推進活動、生物多様性の保全、次世代への環境教育などに取り組んでいます。そのひとつが、環境対応車の導入です。環境対応車とは従来のガソリン車やディーゼル車に比べ、排気ガスに含まれる大気汚染物質や地球温暖化に影響を及ぼす温室効果ガスの排出が少なく、地球環境への負荷が小さい車のこと。同社では業界に先駆け1990年代から導入を開始し、2019年度末時点での保有数は13,154台。年々増加の一途をたどっています。
ほかにも台車や自転車などを使って集配をしたり、大量輸送が可能でCO2排出量が少ない列車や船の輸送などに切り替えるモーダルシフトを推進したりすることでトラックの使用を抑え、二酸化炭素の排出抑制に努めています。
佐川急便株式会社
横浜環境デザインの
取り組み
～太陽光発電の設置で
脱酸素社会を目指す
車による二酸化炭素排出にも考慮～
横浜環境デザイン（本社：神奈川県横浜市港北区）は、太陽光発電システムの販売や設置を手掛けるリーディングカンパニー。
「気候変動に具体的な対策を」の実践として、再生可能エネルギーの拡大を目指し、全国各地に太陽光発電を設置しています。太陽光発電を設置して自家消費するということは、再生可能エネルギー由来の電力を使用するということ。二酸化炭素排出を削減することもできます。また、太陽光発電の電気を再エネ特定卸で調達し、本社のある神奈川県の企業で使うことで、神奈川県全体の脱炭素化も考えています。
さらに、車による二酸化炭素排出にも考慮。全ての事業用のエネルギーを再生可能エネルギーに変えることを目標として掲げています。
横浜環境デザイン